復職の際のお金のリアルな話｜発達障害を抱えながら復職する僕の人生経験に付加価値をつける実験

　この記事では、復職したdobbyの「復職の際のお金のリアルなお話」について書いていきます。

　あくまで僕個人としての一例ですが、復職を考えている方は、今後の金銭面の見通しについて参考になると思います。

収入は減る

　僕の場合ですが、復職してから給与が減りました。休職前にしていた仕事の内容に対して支払われていた業務手当がきれいさっぱりなくなっていました。

　休職中の給与や傷病手当金は、休職前に支給されていた給与を基準としています。なので、復職してから給与が減ってきます。

　そして、僕は９月に復職しましたが、実際に減っていることを認識したのは１月になってからでした。

　　という理由でした。

　また、１２月には賞与が支給されますが、これは休職していた期間が賞与の査定機関と重なっているため、欠勤控除ということでほぼなくなってしまいました。

　この他にも、人によっては残業規制により残業代が減る、役職の解任により役職手当がなくなるなど、復職時に給料が減る人は多いと思います。

　なので、復職当初は給料が減ることは考慮したほうが良いかもしれません。

　先に書いた通り復職時は収入が減ることを考慮しないといけません。

　そのため、収入が減るにあわせて支出も減らせることができれば良いのですが、これがなかなか減りません。決して無理ではないのですが、節約努力しないといけないことも多く、難しいです。

　支出を減らす足かせとなっているのは、以下の理由によります。

　復職してもメンタルが不安定な状態は残っており、心療内科やカウンセリングにかかり続ける方がほとんどだと思います。また、服薬も継続するため、薬代もかかります。

　これらの費用は休職前、特にメンタルヘルスが良好に保たれているときにはかからない費用です。そして、すべて合わせると僕の場合、20，000円/月の支出になります。

　また、僕の場合、肩やふくらはぎのこりもはげしく、疲れを感じたり集中力が低下したりします。そのため、月に１回整体に通っています。

　これらの費用は安定して働くために必要なので、減らせません。

　そうなると、他の費用を減らせないかとなります。特に外食費や遊興費などの冗長な費用は、収入に見合わせて減らす必要があります。

　しかしながら、これもなかなかきついのです。

　行動経済学による心理的効果として「ラチェット効果」というものがあります。　

　これは「一旦進行した、あるいは既に発生した人間のプロセスが元に戻ることが抑制される現象」のことで、いろいろ事例で紹介されています。

　特に支出に関しては、「スポーツ選手やエリート会社員など高収入だった人が、引退後やリストラ後も贅沢な暮らしを続けてしまい、財産を大きく減らし、中には破産する人もいる。」という例があります。

　実際はそこまでひどくなくても、休職前の年収を前提にしていた趣味や生活などを、復職後にがまんすることはなかなか難しいです。その理由は以下のとおりです。

　休職中は復職の目処が立たなければ退職をせざるを得ません。
　休職期間は多くても３年程度です。普通であれば１年未満のところが多いように思います。

　なので、休職期間中は無収入になることも考慮しなければいけないので、節約しなければという気になります。

　しかし、復職したことで当面の収入を確保したことで、「まあ、いいか」という気分にはなってしまい、財布の紐も緩んでしまいます。

　休職中は特にやることもなく、ストレスにさらされることが少なかったので、発散するストレスが少なかったように思います。

　ただ、復職して仕事をすると、どうしてもストレスがたまります。何より１日８時間拘束されるので、好きなことを思いっきりやることもできません。

　そうなると、たまの休みにお金出して美味しいものを食べたり、リラクゼーションに時間をかけたり、旅に出て非日常を味わいたいと思うように僕はなりました。

　やはり、支出を減らすことも容易ではないですね。言い訳かもしれませんが。　

　僕はまだ蓄えがあるので、当面の生活はこれでいいのですが、それでも今後生きていくためにはできるだけ蓄えは取り崩したくないという思いもあり、難しいです。

　結局収入が戻ることを期待したいのですが、頑張って自分の価値を高めて、難易度の高い仕事をしていかないといけないと思っています。それ以前に居場所の確保ですね。